商店街はなぜ滅びるのか


 
 ショッキングなタイトルである。
 
 新雅史 (あらた・まさふみ) 氏が書かれた 『商店街はなぜ滅びるのか』 (光文社新書) という本のタイトルだけを見ると、この著者は、商店街というものを救いたいのか、それとも 「滅びるのは当たり前」 と思っているのか、よく分からない。
 
 だが、それがこの著者の “狙い” であるともいえる。
 本のタイトルは、必ずしも 「内容の要約」 であることを意味しない。
 そこが新聞とは違う。
 「何が書かれているのだろう?」
 と思わず手に取る人が現れれば、本のタイトルとしては、すでに半分は成功したといえる。
 
 では、「商店街が滅びる」 とはどういうことなのか?
 そもそも、商店街は本当に滅びてしまったのか?
 
 けっしてそんなことはないのだが、その言葉がリアルな響きを持つのは、近年、買い物客の姿が途絶え、昼間からシャッターを下ろした商店街が日本全国に増えてきているため、それが多くの人に日本全体の経済的な地盤沈下を予感させるからだ。
 
 営業をあきらめた商店が連なる状況を 「シャッター通り」 とか、「シャッター商店街」 などという。
 主に、地方都市の鉄道駅を中心にした商店街などに、こういう傾向が見られる。
 

 
 そのことから、日本の交通網が 「鉄道」 から 「自動車」 へ移行したために起きた現象であるとか、商店街の経営方針が古くなり、新しい顧客のニーズを拾えなくなくなったから生じた現象だという見方が生まれるようになった。
 さらには、郊外に建ち並ぶショッピングモールが、駅前商店街から客足を奪ったという説も横行している。
 
 しかし、それらの商店街の衰退を分析する多くの論考は、「そもそも商店街とは何であるのか?」 という根本的なテーマに言及していない。
 だから、商店街そのものを考察することなく、その衰退しつつある原因をいきなり商店街の “外” に求めてしまう。
 本書は、その原因を、商店街の “内側” から見ようとしたはじめての試みといえるかもしれない。
 
商店街は戦後に完成した新しい消費空間
 
 旧来の “商店街論” は、「商店街は古くからある歴史的な遺物である」 という前提から始まっていた。
 著者の新雅史氏によると、これまでの研究者は、商店街の起源を平安京に求めるなど、あたかも商店街の最大の “魅力” が、「古さ」 や 「伝統」 であるかのように考えてきたという。
 しかし、著者は、現在の 「商店街」 が日本に登場した歴史は意外と新しく、それはたかだか20世紀に入ってからのことでしかないと述べる。
 
 著者は書く。
 「第一次大戦後、日本を空前絶後の不景気が襲う。そのため経済的に苦しむ農民のなかには、農村を捨てて家族で都会へ移動する人が増え始めた。
 しかし、農業をやめて都市に出てきた人々を吸収するほど都市には雇用がなかった。
 そのため、離農者の多くは、資本をそれほど必要としない “零細小売業者” として都市で働き始めた。食料品や日用品関係ならば、それほどの技能を必要とすることなく商売を始めることができる。
 そのような都市に集まり始めた零細小売業が、後の商店街を形成していくようになっていく。
 『商店街』 とは、このような20世紀初頭の都市化と流動化を背景に、新たに “発明された” ものなのだ」
 
 このように登場した零細小売業の多くは、「百貨店」 (デパート) という強力なライバルの出現によって、存亡の危機に直面する。
 
 著者は続ける。
 「百貨店は、それぞれの売り場スペースに、町の零細小売業では実現できないような専門性を打ち出し、それらを高密度に集約させることで、消費者の利便性を図った。
 当初、そのようは百貨店の発展ぶりに、零細小売業者はのきなみ圧迫された。
 しかし、そのうち零細小売業者たちは、お互いに結束してそれに対抗するようになる。
 すなわち、様々な小売りスペースをひとつのビルに集約させ、それらを 『縦』 に積み重ねていった百貨店方式に対抗し、彼らは、店同士が 『横』 に連携して、店ごとの専門色を打ち出すスタイルを考えるようになった」
 
 これが、「商店街」 の誕生である。
 

 
 いずれにせよ、その歴史は非常に浅い。
 現在のような、アーケードを整備し、共通したデザイン性を持つ街灯や街路樹まで用意するような 「商店街スタイル」 が誕生したのは、第二次大戦後、それも1960年代に入ってからだ。
 
 本書の第二章において、著者は語る。
 
 「1960年代というと、一般的にはサラリーマンが増加した時代だと思われることが多い。しかし、その当時増えていったのはサラリーマンだけではなかった。
 戦後社会は、よく総中流社会といわれるが、それはサラリーマンの 『雇用の安定』 だけで実現したわけではない。農村部から多くの者が自営業に参入し、都市自営業者として安定した生活を持つようになったからこそ、総中流社会がもたらされたのである」
 
 この指摘は、非常に重要である。
 なぜなら、すでにこの指摘のなかに、現在の商店街の衰退への洞察も織り込まれているからだ。
 著者は、そう書いたあと、そのように中流意識の高い 「近代家族」 によって商店街が支えられたことが、逆に、商店街の凋落を決定づけたと分析する。
 
商店街が衰退していく本当の理由
 
 まず、著者は、現代の商店街の小売業主と、江戸時代の商家を比較する。
 
 「近世 (江戸期) の商家は、家業経営であったものの、自分たちが営んでいる店を後世に残すという目的意識がきわめて強かった。
 だから、もし、跡取りがいなかったときは、家族以外の人材を積極的に活用した。奉公人が経営を引き継ぐことなどは、決して珍しいことではなかった」
 
 それに対し、現代の小売商は、
 「経営が苦しくなっても、自分の子ども以外に店を譲ろうとしない。老経営者は売上げが下がろうが延々と店を続ける。
 しかし、その将来性のなさを間近で見た子どもが跡を引き継ぐはずはない。実体としての近代家族が衰退しているなかで、商店街だけが生き残るわけがないのだ。
 つまり、日本の商店街は、家族という閉じられた領域で事業を進めていった結果、わずか1~2世代しか存続できないような代物になってしまっていた。だから、子供が跡を継がないと、そのまま店をたたむケースが多い。
 こうして、そのままシャッター店舗になってしまうのだ」
 
 さらに、商店街が衰退していったもうひとつの要因を探せば、それは、これまでの零細小売業の利権を保護しようとする数々の規制に小売業者たちが “あぐらをかき” 、商店街そのものが自分たちの既得権を守ることだけに汲々として、顧客サイドの気持ちを汲む精神を忘れてきてしまった、ということもあるという。
 
 既得権ができれば、店主はそれを家族に継がせようとする。
 しかし、商店の先細りを感じた子供は、親の意志に従いたくない。
 この悪循環こそ、現在、商店街が衰亡に瀕しているといわれる原因の根幹をなすものだという。
 
 言われてしまえば 「そのとおり!」 という論理だが、これまでの商店街の衰退をめぐる議論の多くは、消費スタイルの変化や流通の変化など、外部環境の変化にその原因を求める意見が中核をなし、このような内在的要因を指摘する声はあまりなかったように思う。
 
 著者がなぜ、このような視点を確保するようになったかというと、著者自身が、商家の息子だったからだという。
 その生家は酒屋で、親たちは家族としての営みを考える前に、商売を優先した。家の敷地は倉庫として使われることが多く、その分、家族の居住スペースは極端に圧縮された。
 著者は、サラリーマン家庭の子供たちの暮らしぶりをうらやましく思い、一刻も早く、自分の生活を樹立して、家を出たかったと告白する。
  
 だから、「商店街は早晩この世から姿を消す」 という予測が一般的に浸透したとしても、そのことで、センチな感慨に耽ることはないという。
 
 「商店街の再生を、過去の共同体の復活に求めるような議論は有効性を持ち得ない」 という指摘は、この本でもさんざん繰り返される主張のひとつだ。
 これは、前回のブログで紹介した、速水健朗氏の 『都市と消費とディズニーの夢』 においても指摘されている。
 単に、「古き良き時代の共同体として商店街を復活させよう」 というだけで議論を進めることは、新しい時代の顧客ニーズにも合致してないと見るべきだろう。
  
 ただ、そうはいいつつも、現在日本で急速に普及している郊外のショッピングモールのような商業施設が、これから先、商店街にとって変わるのか? という見方に対しては、著者は懐疑的である。
 
ショッピングモールは生活保障の拠点にならない?
 
 確かに、最近は、前述した速水健朗氏の 『都市と消費とディズニーの夢』 のように、ショッピングモールを新しい都市デザインの有効な方法として積極的に評価していこうという論調が勢いを得ている。
 
 それに対して、この本の著者である新雅史氏は、ショッピングモールの拡大・普及よりも、むしろ従来からある商店街の 「改革」 を通じて、商店街を地域住民の生活保障の拠点にリフォームしていこうという意識が強い。
 
 著者が、 “自分が忌み嫌った商店街” を、もう一度立て直そうと考え始めた契機は、この本の 「序章」 の部分に象徴的な話として紹介されている。
 
 著者は、2011年の東日本大震災が発生して、以来、何度も東北地方を訪れたという。
 そのとき対照的な、二つの地域を目にした。
 ひとつは、河口付近の商店街が津波によって壊滅的な打撃を受けた宮城県・石巻市。
 そこには、震災から4ヶ月ほどで、ボランティアと地域住民との熱心な相互協力によって、道路や側溝のほとんどの瓦礫が取り除かれ、町が復興していく気配が盛り上がっていた。
 
 それと対照的だったのが、宮城県の多賀城市であった。
 そこも、駅から徒歩10分ほどのところにあるイオン、ヤマダ電気、マクドナルドなどの郊外型店舗が並ぶ商店街が津波の大きな被害を受けていたが、石巻と異なっていたのは、ボランティアの姿がほとんど見当たらなかったことだった。
 
 著者はその二つの町並みを比較して、
 「石巻市では、津波の後も、商店街に住み続ける人たちが多く、家が流されても、そこに戻ろうとする人たちがいて、商売の再開を願っている人たちがいた。
 だからこそ、商店街の復興に少しでも役に立とうとするボランティアが後を絶たないのだろう」
 
 それに対し、
 「ショッピングモールが連なる多賀城市のバイパス地区の復興は、ボランティアではなく、イオンやマクドナルドの企業従業員の力のみに頼らざるを得なかったのだろう」
 と推理する。
 
ショッピングモールはどのようにして生まれたか
 
 著者は、現代日本の新しい “ランドスケープ (景観) ” を構成しつつあるショッピングモールという存在を、はたしてどのように見ているのだろうか。
 
 基本的には、それが商店街を崩壊させた一要因となったと認識している様子は、次のような記述からも分かる。
 
 「ショッピングモールの増加は、商店街や小規模スーパーの崩壊を招いた。その結果、地域によっては、自動車がないと日常生活に必要な商品が手に入らない状況に苦しむ人々 … すなわち 『買い物難民』 を発生させた。
 さらに、ショッピングモールで働く人の多くが非正規雇用であるため、『雇用の流動化』 を加速させた」
 
 このような記述を読むかぎり、著者がショッピングモールのような商業施設にネガティブな印象を抱いている様子は伝わってくる。
 
 著者はそこで何を語ろうとしているのだろうか。
 
 著者が、郊外にショッピングモールが “雨後のタケノコ” のように増え始めた経緯を分析する記述は圧巻だ。
 彼はまず、1970年初頭に 2度にわたって世界を襲ったオイルショックから、その解析をスタートさせる。
 
 「オイルショックをいち早く乗り越えた日本は、多額の貿易黒字を生み出したが、それは欧米とのあいだで深刻な軋轢 (あつれき) を生んだ。
 日本からの輸入の急増は、自動車産業をはじめとしたアメリカの製造業に多大なダメージを与えた。
 1980年代半ばにアメリカで沸き起こった、このような 『日本問題 (ジャパン・プロブレム) 』 に対処するため、時の中曽根康弘首相は、1985年に、輸出主導型から内需拡大の経済構造へと、経済機構の転換を図ろうとした。
 その背景にあるものこそ、アメリカ政府が日本政府に対してかけた圧力であった」
 
 ここで著者がいう 「アメリカの圧力」 とはどんなものであったのか。
 
 「アメリカが求めたのは、欧米に比べて貧弱とされた社会資本の整備であった。要するに、公共事業を推進することであった。
 アメリカ政府は、日本に対して、道路や空港といった社会資本の整備を求めた。それは、 “景気回復” というお題目による大規模複合開発プロジェクト (たとえば、関西国際空港や東京臨海部 = ウォーターフロント開発など … ) であった。
 こうしたアメリカの “お節介” は、結局、大規模な公的事業という開発政治の遂行を意味した」
 
 この 「公的事業」 の推進と同時に、日本政府が行ったものが、内需を刺激するための公的資金援助 (財政投融資) であったという。
 
 「この制度 (財政投融資) こそ、商店街を根底から掘り崩し、地方を弱体化させた元凶である。
 財政投融資を用いた建設事業の膨張によって、地方の郊外化が進み、日本の消費空間が変化した。
 バブル崩壊後の景気対策は、地方に、建設従業者とコンビニやショッピングモールで働く非正規雇用者を増加させた」
 と、著者はいう。
 
 ここで言われる 「建設事業」 の実体とは、どんなものであったのだろう。
 
 その中心となったのは、道路建設であったという。
 地方に財政投融資という公的資金がばらまかれることによって、各地方の中心街からかけ離れた場所に、数多くの国道へのアクセス道路が造られることになった。
 
 その事情を、著者は次のように語る。
 
 「市街地の道路整備は、土地を買い取るなどの調整が必要なため、時間もかかるし、資金もかかる。それに比べると地方都市間のアクセス道路は整備がスムーズにすむ。
 こうして、地方都市の郊外にはアクセス道路である国道バイパスが次々と開通することになり、道路周辺の土地の整備も進んでいった」
 
 ここで語られる 「道路周辺の土地の整備」 という言葉は、重要な意味を含む。
 
 当初、政府は、このように新しく整備された土地を、大規模な住宅団地あるいは工業用地として利用する計画を立てていたという。
 
 「しかし、バブル崩壊後の日本企業にはそれらを購入するほどの余力はもう残されていなかった。
 こうして地方都市の郊外は造成された土地の多くが塩漬け状態になった。
 地方の自治体は苦肉の策として、塩漬けされた工業用地・住宅用地を商業用地に変更することを迫られた。
 こうして、地方都市の郊外 (国道バイパス沿い) に、商業用途の土地が大量に発生した」
 
 結論を先にいえば、これがショッピングモールの “大増殖” を用意することになる。
 
 つまり、郊外にショッピングモールという新しい商業施設が次々と誕生した背景には、アメリカの “外圧” によって、日本政府が公共事業を推進する方向に舵を切ったという事情が絡んでいるというわけだ。
 いわば、グローバリゼーションの縮図をそこに見ることができる。
 
ショッピングモールとコンビニの関係
 
 著者から見ると、やはりそれは不自然な展開として映ったようだ。
 彼は書く。
 
 「以前の商業の論理から考えれば、人が自然と集まらない土地に対して、商業用途を設定することはありえなかった。もともと日本の消費空間は、住宅街からの徒歩圏内に形成されていた
 だがバブル崩壊以降の野放図な国土開発は、塩漬け状態の土地を大量に生み出し、郊外の商業化を加速させた」
 
 ショッピングモールというのは、その 「郊外の商業化」 の象徴的な例であるという。
 
 「これらのバイパス沿いにショッピングモールができたことは、住宅街での商圏を前提としていた商店街秩序を根底から否定することになった。商店街にあった個人事業主の商店は減少する一方、それにかわって法人事業主の商店主が増加した」
 
 では、行き場を失った個人事業主たちは、どこへ行ったのか?
 自分たちの店舗をコンビニ化する方向で、生き残り戦略を模索するようになったという。
 これは、零細小売店を 「抵抗勢力」 として持て余していたコンビニ本部にとっても都合のいいことだった。
 各コンビニ本部は、助けを求めてきた零細小売店と次々にフランチャイズ契約を結び、市街地の中心部においても、また大きな駐車場を確保できる郊外においても、自社勢力の拡大を図っていった。
 
 コンビニとショッピングモール。
 1980年代以降、90年代前半にかけて、この二つの商業施設が日本の消費空間を根本的に変え、日本全域において、新しいランドスケープ (景観) を登場させることになった。
 
 さて、そこで問題となるのは、この本で論じられてきた 「商店街」 というのは、今後どうなっていくのか。
 著者は、商店街の衰退を、「時代の必然」 として容認しようとしているのだろうか。
 
部の新しい “血” を導入して、商店街の魅力を再構築
 
 著者の結論は、こうである。
 
 「インターネットショッピングの普及やショッピングモールの増加によって、以前よりも距離の遠近に関係なく消費することが可能になった。
 しかし、障害に苦しんだり災害を被ったりしたときには、やはり頼りになるのは地域社会における消費空間である。私はそのことを東日本大震災で確信した。
 その生活保障となるべき地域の拠点として、(私は新しい) 商店街を定位したいと思っている」
 
 そして、その具体策として、著者は 「地域社会が土地を管理する仕組みを考えてもよい」 と提案する。
 従来の商店街は、家族経営が前提であったため、免許などの権益譲渡は親族の間でしか移譲されなかった。そのような権益の私物化が、外部から新しい “血” を導入する契機をつぶし、結果的に小売店のイノベーションを妨げた。
 
 だから、地域住民が土地や店舗を管理し、営業者を住民から募集することがあってもよい、と著者はいう。
 そうすれば、居場所や出番が失われがちの現在の若者たちに、事業を行なう機会を作り出すこともできる。それが、新しい魅力的な商店街を生み出す力にならないとは限らない。
 
 このような考え方は、三浦展氏が 『第四の消費』 (朝日新書) で述べている “若者中心の町づくり” の考え方とも通底している。
 
 三浦展氏は、『第四の消費』 の中で、次のように語る。
 
 「シャッター通り商店街にアーケードをつくっても、アーケードで客が戻った例はない。そんなことよりも、その商店街に学生が常にたむろするようにし、大学生は商店街の人の日常から生きた世の中を学べる場所にする方がいい。
 要するに、人と人をシェアし合えるような環境をいかにつくるか。
 街中にいくつかのシェアハウスや住み開きの部屋が点在していて、食事をするとき、本を読むとき、講座を聞くとき、映画をみるとき、子供を預けるときなどで、それぞれの場所を利用する。そういうシェアタウンみたいなこともできるはず」
 
 三浦氏は、こういう形で商店街が蘇生する可能性に向けてひとつのアイデアを提供する。
 そこには、この 『商店街はなぜ滅びるのか』 を書いた新雅史氏と同じような視点があるように思える。
 
 いずれにせよ、これからの都市論は、一方では、ショッピングモールの可能性を探ると同時に、「古くからある商店街をどう扱っていくのか」 という問題を抜きには語れないようだ。
 
 
参考文献 「速水健朗 『都市と消費とショッピングモール』 」
 
参考記事 「三浦展 『第四の消費』 とキャンピングカー」
 
  

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商店街はなぜ滅びるのか への2件のコメント

  1. ハセ より:

    <商店街の売上げ向上が、ビッグデータを活用した新ビジネスで可能になる>

     空き店舗だらけで薄暗いシャッター通りになった商店街が再び賑わいを取り戻すようなビジネスを考案しました。小さなお店にもAmazonや楽天通販の売上げトップのような品物がずらりと並ぶ、そんなITサービスの構想を提唱しています。 現在、実用化してくださる企業を探しております。 見つかりさえすればようやく商店街の再興もできるのですけどね。

    • 町田 より:

      >ハセさん、ようこそ
      空き店舗だらけのシャッター通りがにぎわいをもたらすために、いろいろな方法が模索されているようですが、ハセさんが提唱されるI T サービスを軸としてそれを進めることは非常に実効性が高いかもしれません。
      素敵な提案、ありがとうございました。
       

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